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今年7月、Windows 98、Windows 98SE、Windows Meのサポートが終わる。もう古いOSとはさよならしなければ。

 「聞いてない」とは言わせない。今年の7月――本当なら数年前にそうなっていたはずだが――MicrosoftはWindows 98、Windows 98 Second Edition(SE)、Windows Meのすべてのサポートを終了する(関連記事参照)。

 この発表の重要な部分を以下に抜粋した。

 「Windows 98、Windows 98SE、Windows Meに対する緊急セキュリティアップデートは2006年7月11日で終了します。この日以降、どのようなセキュリティアップデートも提供されません」

 なんとまあ、これできっと、たくさんの脆弱なWin9xユーザーが食い物にされることになるだろう。わたしにはよく分からないが、それがどうしたというのだ。

 Microsoftがその後もWin9x(ここではWindows 98、98SE、Meを指す)のパッチを出してくれると期待するのは、Chryslerが65年モデルのダッジダートの部品をまだ作ってくれると期待するようなものだ。たとえ安全策が議論中でも、もう十分だ。さっさと新しい車やコンピュータを買うべきだ。

 (これについてメカニックに聞いてみたが、自動車メーカーによって方針が違うという。米国の大手自動車メーカーはたいてい発売から5~6年で部品の製造を終了する。その後はアフターマーケットか中古品売り場に行かなくてはならない。トヨタや日産の場合は、20年前のモデルのディーラーパーツを入手できる)

 この状況は明らかに、2004年末にWindows NT4のサポートが終了したときと似ている。ただし大きな違いが1つある。このときMicrosoftが敵に回す可能性があったのは、多くの大企業を含む企業ユーザーだった。同社はこうした企業の意見を聞き、彼らを常に満足させようとしている。

 Win9xの場合は事情が違う。もしも何かの用途にWin9xを使っている大企業があったら驚きだ。もしそうなら、そんなこと恥ずかしくて言えないはずだ。

 Win9x向けのサードパーティーのセキュリティ製品を買うのも難しくなっている。例えば、Norton 2006はWin9xをサポートしていないが、旧版OS向けにNorton 2005が同梱されている。賭けてもいいが、Symantecは1~2年以内にNorton 2005向けのシグネチャファイルの提供をやめるだろう。

 Win9xを走らせている古いPCをまだ使っているコンシューマーはたくさんいるはずだ。彼らは問題を抱えている。どんなに慎重になっても、十分な自衛ができなくなる日がやってくる。何年も前から、ゆっくりとその日は近づいてきた。

 Microsoftはかなり前に、緊急でないWin9xのパッチを発行するのをやめている。4月10日の週にリリースされた最新のパッチには、このようなアップデートが1つ含まれている。それがOutlook Expressの累積セキュリティアップデート(911567)だ。「重要」レベルのものはこれだけだ。

 ほかにも4月にはWin9x向けに緊急レベルの3件のアップデートが発行されているが、Microsoftは(ダウンロードセンターで)ダウンロード可能なパッチをもう提供しておらず、Windows Updateサイトを通じてのみアップデートを提供している。

 これは興味深い――どうしてMicrosoftはそんなやり方をしているのだろうか? おそらくは、アップデートを取り上げやすくするためだろう。個々のパッチが入手できなくなったときに、代替パッチサイトを設けたり、サードパーティーのパッチ管理プログラムにWin9xパッチを含める方がずっと難しい。

 Windows Meは常に過ちだった。ひどい製品だった。MicrosoftにXPを準備する猶予を与えるために出てきたものだったが、わたしが知るMeユーザーは皆、このOSを嫌っていた。Windows 98、特にWindows 98SEは、現役時代には優れた製品だった。

 だがその時代は遠い昔だ。シートベルトのない車や有鉛ガソリンを使っている車と同じように、現代のインターネットで古いPCを使っていると、リスクを冒しているだけではなく、そのリスクをほかの人にまで及ぼすことになる。今こそ先へ進むときだ。
(2006.4.14/IT Media)
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 NTTドコモは4月14日、LG電子製のFOMA「SIMPURE L」を全国で発売した。都内で価格を調べたところ、ある量販店の新規価格は9870円(ITmedia調べ)。ドコモが新しく発売するFOMA端末の価格としては、最も安い水準となっている。



 SIMPURE Lは、国際ローミングサービス「WORLD WING」に対応した機種。47×89×25ミリと比較的コンパクトで、130万画素のCMOSカメラを搭載している。サブディスプレイは約6万5000色の1.17インチ有機ELで、ここから閉じたまま時刻確認をすることが可能なほか、撮影画像をサブディスプレイの待ち受けに設定することもできる。

(2006.4.14/+D Mobile)
ボーダフォンは4月14日、ソフトバンクグループ傘下に入ってブランドが変わった後も、ユーザーがメールアドレスをそのまま使えるようにする方針を明らかにした。ソフトバンクとの合意に基づくものだ。

 これにより、既存のボーダフォンユーザーは、ブランド変更後も@vodafone.ne.jpでメールの送受信が可能となる。

 このほか、特定の相手と月額315円で話し放題になる「LOVE定額」や家族間の通話定額などの定額サービス、複数年契約で基本使用料金が2カ月間無料になる「ハッピーボーナス」を含む割引サービスなど、現在提供しているサービスは今後も継続する。

 新しい社名やブランド名については明らかにしていないが、「わかりやすく、親しみやすい社名およびブランド名を、準備が整い次第発表する」(両社)としている。
(2006.4.14/CNet)

JupiterResearchによると、公衆無線LANの利用者は2004年の14%から2005年は20%に増加。ただし無料のサービスのみを利用するというユーザーが58%を占めた。
2006年04月14日 08時21分 更新
 調査会社米JupiterResearchのまとめによると、公衆無線LANを利用するネットユーザーは2004年の14%から2005年は20%に増え、43%の伸びを示した。

 報告書によれば、公衆無線LANの利用は急速に伸びている半面、料金を払ってでも利用したいと思うコンシューマーはそれほど増えていないという。

 公衆無線LANユーザーのうち58%は無料のサービスのみを利用すると回答。一方、公衆無線LANを利用しないというユーザーは、必要がない、機器を持っていないという理由を筆頭に挙げた。

 無線LANサービスを提供する側は、仕事で利用するユーザーと自宅で無線ネットワークを利用しているユーザーに照準を当てる必要があるとJupiterResearchは解説している。(2006.4.14/IT Media)

合資会社デジタルナビは、Google社が提供するGoogle Maps APIを利用した地図連動型クチコミ情報サイト「マップコミ」の提供を開始した。
「マップコミ」は、ユーザーが地図上に自由にクチコミ情報を登録することができる新しい形のコミュニティサイト。観光スポット・グルメ・ショッピング・ビューティー・宿泊・交通・イベント・防災・街の噂など10個のジャンル別に登録でき、それぞれの情報は、わかりやすいマーカーと情報ウィンドウで地図上に示される。地元や旅先のクチコミ情報を、地図をドラッグして動かしながら探すことができるインターフェースで、直感的に操作できるようになっている。
クチコミ情報には、写真を掲載したり、クチコミに関連する施設や店舗、ユーザーのブログなどをリンク登録することができるとともに、同じ位置に登録されたクチコミ情報にさらに情報を追加できるので、掲示板のような使い方も可能だ。これにより、ユーザー同士で情報を共有し、クチコミを介してコミュニケーションを図ることもできる。また、クチコミ情報登録は、パソコン上からだけではなく、auのGPS機能付き携帯電話からも可能なので、出先から、写真を添付したメールを送信するだけで、簡単に写真付きのクチコミ情報をアップできるサービス。(2006.4.14/DoorBoys)


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